さて、２０２５年も残りあと１週間程度となりました。
まずはじめに、最近多くの営業メールをお問い合わせからいただきます。
誠に申し訳ございませんが、人材採用や教育、営業効率化等のお話は現在必要ない状況ですので、あらかじめご了承ください。基本的に返信等はせず、自分に必要だと思うものは自分で動くタイプですのでご理解いただけますと幸いです。
本日のテーマは歩けなくなった夏。
週に２回、３回やっていたフットサルが、今年の７月以降できておりません。
一度フットサルで股関節を痛め３週間ほど休み久しぶりにフットサルをしたら、特に接触があったわけでもないのに、２日後から歩けなくなるくらい足首付近が痛くなりました。
レントゲンをとっても骨に異常なし、はじめは尿酸値が高いことなどから痛風も疑われましたが、断言されずに尿酸値を下げる治療をはじめました。
２週間くらいで治り始めたと思ったら、また歩けなくなるくらい痛みだし、という期間が続いたため、大学病院を紹介してもらいＭＲＩ検査をしてほしいといったら、そこまでではないと思うということで、また様子見をしました。
ところが、一向に改善する見込みがなかったため、自らかかりつけ医にＭＲＩ検査を依頼したところ、軟骨損傷、靱帯損傷などの明らかな怪我が見つかったのです。そしてその診断をもとに再度大学病院に行ったところ、足首の専門家がいないので、別の医者を紹介しますとのことでした。
結局、足首に仮に異常が見つかったとしても専門ではないため、ＭＲＩを渋っていたのだと気づきました。
そして紹介先の別の病院で言われたことは、もう時間がたっているため悪い形で形成されており、運動できるようにするためには手術が必要かもしれないといわれました。今は手術はせずにリハビリをして治療の段階です。なお、日常生活には問題ない状況です。
結果、自分のせいです。自分からＭＲＩを医者の意思に沿わずに強引にお願いしていれば早く見つかっていたのです。誰かのせいにするのは簡単ですが、誰も責任はとってくれません。改めて自分の感覚・判断は重要と感じました。
同じようなことが税理士業界でもよくあります。税理士は税の専門家といわれますが税のすべての専門家ではありません。大半の税理士（９割以上）は一般的な法人税・所得税を中心に生計をたてています。にもかかわらず、ホームページでは相続税にあたかも精通しているかのような書き方をしています。そこに引っかかってはいけません。整形外科でも、部位によって専門が違うことと同じように、税理士にも専門分野があります。相続税専門とうたっていても、相続税申告はできても対策（コンサルティング）はできないかもしれません。自社株の評価はできないかもしれません。物納はできないかもしれません。窓口が若手で実務経験の少ない税理士で、良いアドバイスはもらえないかもしれません。これが現実です。
それでは、どこに相談してよいかわからないですよね。これはかなり難しい問題です。税理士紹介業者や一般的な税理士の場合は（当然ですが）利益獲得が目的のため、適切でない業者を紹介したり、専門でなくともできますといいます。
その点、私は中立的な立場です。おかげさまで経済的にも自立しているため、できるものはできる、できないものはできない、この業者は信用できる、できないを自分の利害に関係なく率直にお話しできます。提携している業者であってもこの業者はここは強いけどこの分野は別のところがよいなど、ハッキリといいます。
相続税対策のために不動産を売り込んでほしい、このような業者とはお付き合いしません。相続という分野で特定の弁護士や司法書士、不動産業者とチームを組むということもしません。だって皆強みが違いますから。チームを組むとその中で完結しなければいけないなどの利害関係が生じ、必要なものを必要な方にご案内できなくなるからです。これは「組織」や「チーム」ではできないことです。個であること、かつ、経済的に自立していることで実現できることです。広告を出さなくとも知る人ぞ知る専門家としして生きていける、だから必要以上の発信は不要なのです。
さて、尿酸値問題は横に置き、大好きなみそつけ麺を食べにでかけます。